１．はじめに

　国内外で行われた調査研究では、週55時間以上の長時間労働は脳卒中、冠動脈心疾患などの脳・心臓疾患のリスクを増大させ、週60時間を超えるとそのリスクはさらに増大することが報告されています。国内で公表されている脳・心臓疾患の労災認定基準では、業務の過重性を評価する負荷要因として、労働時間、交代制勤務・深夜勤務、精神的緊張を伴う業務など7つの項目が示されており、その中で労働時間が最も重要とされています。総務省の労働力調査によると、2016年に週60時間以上勤務した労働者は約429万人で、未だに多くの労働者が長時間労働に従事している実態が明かされています。実際に、長時間労働を行う労働者の一部に、それが原因で脳・心臓疾患を発症し、過労死に至った例が存在します。2016年は、業務上の過重な負荷によって脳・心臓疾患を発症したとされる労災認定件数は260件でした。これらの認定事案の約90%に、週60時間以上におよぶ長時間労働が認められました。労働者の健康維持と脳・心臓疾患にかかわる労災発生件数の減少には、長時間労働による心臓血管系負担の軽減が喫緊の課題ですが、科学的エビデンスに基づいた有効な対策が見出されていません。そこで我々は長時間労働時の心臓血管系反応について調査を行いました。本稿では、その結果の一部をご紹介し、長時間労働による心臓血管系負担の軽減策を検討するための資料として提示したいと思います。

２．研究紹介

　本研究では、約12時間（週60時間勤務を想定）の簡単なパソコン作業を行う参加者の作業中の血圧を測定しました。参加者は心臓病、腎臓病および脳卒中の既往歴がない40・0代の健康な成人男性であり、全員の安静時血圧は正常範囲内でした（収縮期血圧140mmHg未満 かつ 拡張期血圧90mmHg未満）。作業は、午前（9:10・1:50）、午後前半（12:50・5:30）、午後後半（15:45・8:25）および夜（19:15・2:00）の4つの時間帯に分けて実施しました。休憩は、昼に1時間および夕方に50分の2回を設けました。
:30・ 　血圧反応の典型例として4名の参加者のデータを図に示します。参加者A、B、Cの作業中の収縮期血圧は、安静時と比べて午前ではともに著しく上昇しましたが、午後前半は午前とほぼ同じ水準で維持され、午後後半と夜は再び上昇しました。拡張期血圧は、3名とも午前に上昇し、午後前半は一旦低下傾向を示したが、午後後半から再び上昇しました。参加者A、B、Cの収縮期血圧と拡張期血圧はともに夜になって最高値を示しました。一方、参加者Dの場合、午後後半を除き、収縮期血圧は安静時とほぼ同じ水準でした。拡張期血圧は、午後前半と夜に低下しましたが、午前と午後後半は安静時とほぼ同じ水準でした。参加者Dの収縮期血圧と拡張期血圧は午後後半で最高値を示し、参加者A、B、Cとは異なる反応傾向を示しました。一般に、血圧は起床時から上昇して午前中に最高値を示し、その後は徐々に低下して夜に最低値を示すことが報告されています。それに対して、本実験でみられた血圧反応は、特に午後後半と夜に顕著であったことから、日内変動よりも作業の影響が大きかったと考えられます。
　また、収縮期血圧と拡張期血圧を作業開始前（安静時）と比べると、参加者Aの場合はそれぞれ25mmHgおよび14mmHg、参加者Bでは26mmHgおよび4mmHg、参加者Cでは23mmHgおよび10mmHg上昇しました。一方、参加者Dは、収縮期血圧が2mmHg上昇したのに対し、拡張期血圧は5mmHg低下しました。つまり、同じ時間帯に同じ作業を行う場合でも、血圧が著しく上昇する人(A、B、C)とあまり変化しない人(D)の存在することが分かります。

図　模擬長時間労働における血圧の変化

３．おわりに

　長時間労働を減らし、最終的には無くすことが理想ですが、現状ではまだ難しい面があります。労働者の健康維持のため、日頃から長時間労働による心臓血管系への負担を軽減し、これらの負担を長期に亘って蓄積しないことが重要となります。特に長時間労働の場合、勤務中の血圧上昇が大きい人は将来的に心臓血管系疾病リスクがより高くなると考えられます。本稿では、長時間労働によって血圧が著しく上昇する人とあまり変化しない人が存在することをご紹介しました。今後は血圧上昇が大きいグループをより詳細に分析する予定です。血圧反応の個人差を考慮した対策の検討・提案は、心臓血管疾病の予防、ひいては過労死の防止につながるものと考えます。